「ダムと日本」天野礼子著、岩波新書 　ヤマタノオロチ（洪水の川の象徴）を退治したスサノオノミコトの神話時代以来、日本人は洗練された川との付き合い方を築き上げてきた。洪水が起こっても水害にならないよう洪水をうまくやりすごし、その肥沃な氾濫原を農耕に生かす「生活の知恵」にまで高める文化を形成するに到った。 　各藩ごとに流域にふさわしい河川工法の工夫があり、すでに江戸時代中期あたりには、今の世界各国でも高評価を得るレベルにまで確立されていた。だが明治に開国した折、自分たちの持っていた数々の文化を否定し、西洋の機械文明を崇拝でもするかのように取り入れた日本。その歴史的流れの中に「川」の運命もまた、巻き込まれた。 　まず日本古来の河川工法を捨て去り、日本と風土が全く違うオランダから近代河川工法を学ぶ。オランダはライン川の最終地点にあり、土砂が海や河口に堆積するため、人工的に海岸線を維持してゆくうち、海よりも低い土地になってしまった。そのため、防潮堤で海水を遮断し、風車を使った排水・給水による低地農法が発達した。だが防潮堤の外に大量の土砂がたまり、その結果川も海と同様、国土より高くなってしまい、深刻な洪水に悩まされた。そこで洪水を速く海に流してしまうために川の両岸に高い堤防を作り、川を直線化し、川底を浚渫して水位を下げるという「低水路工事」を採用するようになっていた。 　そのような特殊な事情を持ったオランダの工法をマネることによって、日本の風土に即し洗練されたナチュラルな工法を捨て去ったのだった。さらに1896年（明治29年）に「河川法」が制定され、中央集権の川管理となったため、数千年育まれた地方ごとの知恵が失われることとなった。ここで川は「土地の人々」のものではなく、「役所」のものと変わったのである。 　そうして明治時代にダムが造られ始め、河川行政はますます中央集権化。２つの大戦期を経て戦後、今度はアメリカのマネをし始める。アメリカでは19世紀後半からダムを造り続けてきたが、ルーズベルト大統領の頃大恐慌が起こり、対策としてニューディール政策が取られるが、その一環として大規模なダム建設が進められたのだった。全米で何百万人もいた失業者の雇用促進のためだ。TVA思想として広まったその考え方は、流域にダムが造られると、その人手として雇用が発生し、人が集まり、家がたち、ショッピングセンターができ、子供が生まれ、学校が立つ。ダムが完成すると、電力が生まれ、企業が誘致され、都市が形成され・・・・・・・、というものだった。そうしてアメリカでは大型ダム建築が進み、やがて世界の国々にダム建設を推進しはじめる。また巨大ダムは核開発、宇宙開発と並んで国力の象徴とばかりに、アメリカだけでなく各国で威信をかけた事業となる。アメリカのフーバーダム、ソ連のログン・ダム、エジプトのアスワンハイダムなどが代表だ。その流れで日本では1956年に大型重機による最初の巨大ダム（佐久間ダム）が建設された。 　以後、世界銀行の資金融資により、黒四ダム、有峰ダム、九頭竜ダムといった大型ダムが造られてゆく。そうしてダム建設にまつわる、世界銀行からの巨額融資引き出しへの政治介入が始まり、いつのまにか「政・官・財（ゼネコンなど）」の利権トライアングルが形成されるようになる。 　今に到る原型だ。 　かつての美しき日本の川は、「政争の具」として使われるようになり、利ざやを巡るツールに成り果て、コンクリートで固められてゆく。田中角栄政権の「日本列島改造論」でピークを迎え、昔からあった「川との共生の知恵」など、見るも無残に消え去ることとなった。 　経済が右肩上がりの頃は、重化学工業の発展のために確かに大量の水が必要だった（ちなみに長良川河口堰はこの時期、計画されたもの。また諫早湾の干拓も農業用水として必要だという理由でこの頃計画されたもの）。しかし1973年にオイルショックが起こり、高度経済成長はストップした。 　ダムを作り続ける方便としての「利水論」に強い説得力がなくなると、今度は「治水論」というものが提唱されるようになった。引き合いに出されたのが伊勢湾台風などの犠牲者を数多く出した洪水の被害。だがそれもそもそもは経済的理由のため山の木々を切り、ゼニになると見込んでスギ、ヒノキなどの針葉樹を植え（のちのち安い輸入材に押されて意味がなくなったのだが）、まだ植えたばかりのために地盤の保水力が弱まっていて起こった水害だった。また近代工法により川をまっすぐにしたため、洪水時に最も脆弱な下流、河口域に一気に大量の水が集中したためだった。ダムがギリギリまで水を溜め、一気に放水したため起こった洪水も頻発した。つまり昔の、「洪水を水害にしないための知恵」がなくなってしまったためだった。 　その後、橋や堤防などのインフラが整備され、山の針葉樹も切っても売れないので放置され保水力は増し、水害も起こらなくなっていた。利水、治水両方の意味合いがなくなってきても、ダム建設は止まるどころかますます加速していった。そうして今や列島中の川に2700ものダムがあり、そしてもはや全く必要なくなったにもかかわらず、建設計画はまだ500もある。なぜか。要は国からの補助金と地方交付税（みんなの税金）をダム建設など大型公共事業のため引き出すことによって政治家、官僚、土建屋（ゼネコン）の三者が潤うという「政・官・財の鉄のトライアングル」が形成されているからである。 　ちなみにダム建設のお手本としたオランダもアメリカもドイツも「もうダムの時代は終わった、ダムはムダだ」とはっきり国が言っている。むしろダムを爆破してぶち壊し、自然の川に戻すという公共事業が行われていたりする。そして昔の日本の自然工法を高く評価し、参考にまでしている。一方、日本も同じく「もうダムの時代は終わった」流れにあるのに、上記のような利権の理由で建設が続けられている。川との共生文化は死んだままだ。 　この本を読むとこれらの流れや、バックグラウンドがもっとよく分かる。日本の地方の内情、そしてその自然は長らく「政・官・財」利権によって牛耳られ、完膚なきまでにぶち壊され、ドロドロドロドロとした世界だということがわかる。（漁民の漁業権は、ダム建設や埋め立てなどの最大の拒否権なのだが、川も海も、自民党議員と建設会社社長が牛耳る漁業組合の幹部によって巧妙に言いくるめられるのが相場。一見のどかな地方も一枚ひっぺがせばファシズムの風が吹いている。） 　毎年毎年、公共事業に費やされる予算はとんでもない国の借金となり、次世代にそのつけが回ってくる。たまるのは借金、減るのは自然。ニンマリしているのは利権にあずかる権益者。